2022年5月1日（日） 18:30 – 19:30
身代金要求型ウィルスの被害額は、2020年に前年度の4倍を超えたことがデータ分析会社の調べで明らかになりました。いま、顧客情報の抜き取りやマルウェア攻撃は激増。世界中で交通やエネルギーなど社会インフラへの攻撃も相次いで引き起こされています。
新型コロナウィルス感染拡大によるテレワーク社会の到来。DXを目的とするシステム統合の移行期におけるネットワーク脆弱化。東京五輪の開催。これらを背景とする2021年、世界と日本で何が起こっているのか。深刻さを増す攻撃に対し、企業は事業の継続と顧客の安全を守り抜くことができるのか。
本セッションでは、サイバー空間におけるセキュリティリスクの急激な拡大（サイバーパンデミック）を巡る世界的潮流と課題、具体的対策をテーマに、サイバーセキュリティ研究の世界的権威ミッコ・ヒッポネン氏による世界情勢の解説（動画出演）、専門家の意見を対話形式でお届けします。質疑応答も予定。※このセッションは、キリロムグローバルフォーラム2021のリバイバルセッションです。
録画動画
キリロムグローバルフォーラム2022・録画チケットをご購入の方のみご視聴可能です。
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『I03：サイバーパンデミック2021〜いかに激化する標的型攻撃の猛威に備えるか〜』の個別セッション購入（1,000円）をご希望の方は、こちらのリンクからご購入手続きをお願いします。
※また、キリロムグローバルフォーラム2022・40セッションをまとめてご購入いただくこともできます（購入日から６ヶ月間視聴可能／40セッション 10,000円）。
お好きなセッションをお好きな時間に速度変更しながらご視聴いただきたい方におすすめです。
パネリスト
那須 慎二
株式会社CISO
代表取締役
国内大手情報機器メーカーにてインフラ系SEとして認証系システム、ネットワークセキュリティ等構築・導入、運用保守経験を
経て、国内大手経営コンサルティンファームにて中堅・中小企業を対象とした業績アップ・経営コンサルティング、サイバーセ
キュリティ・情報セキュリティ体制構築コンサルティングを歴任。
2018年7月より株式会社CISO 代表取締役。
難しいセキュリティ問題をわかりやすく伝えることが得意。
2016年、2020年に出版した書籍や講演内容に対する評価も高い。
元エンジニアであり、IT技術と経営や業績アップノウハウの両面に対する知見があるため、CISOとして経営者とIT技術者、ビジネスとITとセキュリティの整合性をとりながら展開するビジネスモデルの提案をサポート。
現在は中小企業、中堅企業、上場準備会社、上場会社、公的機関等に対し、セキュリティ対策における具体的な実践方法や対策などを支援。
小林 ヤンネ 孝貢
株式会社Blue Planet-works
代表取締役
ヘルシンキ⼤学社会学部卒。ブリガムヤング⼤学JD/MBA卒
2001年、UBSウォーバーグ証券（現UBS証券）⼊社。17年間の投資銀⾏業務を経て、独立系ベンチャーキャピタルJ&J Partners⽴上げ第一号ファンドにてBlue Planet-worksに出資。
AppGuard事業の成長をより加速させるため、2020年3月よりBlue Planet-works代表取締役として事業に参画する。
ミッコ・ヒッポネン
WithSecure Corporation
Chief Research Officer
1969年生まれ。
1991年にWithSecure（旧社名：F-Secure）に入社。以来数千にのぼるウイルスの分析に従事し多くのサイバー犯罪の解決に貢献してきた。
コンピュータセキュリティに関する世界的な権威であり、New York Times、Wired、Scientific Americanなどの新聞／雑誌にリサーチ結果を掲載し、オックスフォード大学、スタンフォード大学、ケンブリッジ大学での講義経験を持つ。様々なイベントで講演をしており、TEDには複数回出演している。また、多くのメディアからの取材記事に登場し、Vanity Fair 誌では9ページにわたる特集を組まれた。
Nordic Business Forumのボードメンバー、EUROPOLのアドバイザリーボードメンバーとしても活躍し、シンガポール金融管理庁に籍を置いている。
太田 雅之
DIUS株式会社
代表取締役社長
1967年生まれ。 1991年日本経済新聞社入社。営業職（広告部門）を振り出しに、主に企画職として戦略事業の立案に従事した。2000年自治体決算の複式簿記化と統一基準化に取り組む。総務省、研究者、実務家、首長らを委員に迎え、公会計改革研究会を設立。海外の制度などを参考に自治体の連結貸借対照表やアニュアルリポートの作成基準を開発し公表した。編集特集やシンポジウムは大きな反響を呼び、自治体の公会計基準、開示基準の制度化（総務省）を牽引した。 2015年コーポレートガバナンス・コードが公表されるなか、無形資産（主に人的資本）投資の重要性に注目した一連の事業を立案、事業化を果たすなどこの分野の価値向上に貢献。2021年DIUS株式会社を設立、代表取締役社長に就任した。キリロム工科大学特別顧問、キリロムグローバルフォーラムのアドバイザリーボード委員も務める。
※セッションタイトルとご登壇者は変更になる可能性があります
